遭遇する大地震に備えて
本当に強い家づくりを


実際に地震に対する強度と、建築基準法が定める強度計算の問題点。

建築基準法では、木造2階建てまでの住宅は構造計算を行わなくても建てられるようにと、昭和35年/簡易計算方法「壁量規定」が設けられました。しかし、昭和53年/宮城県沖地震、平成7年/兵庫県南部沖地震(阪神淡路大震災)と多くの家屋が倒壊する度に、たくさんの犠牲者を出してしまっていました。そして、この壁量計算も大地震が起こる度に、改訂され続けているのが現状です。
今、壁量計算で建築基準法ギリギリクリアする建物を、改めて構造計算にかけると強度が7割くらいしか出ないのが現状です。しかし、どちらも違法ではありません。

構造計算は、安心して暮らせる家の絶対条件。
私たちは構造計算による徹底した耐震への取組み、建築基準法を上回る徹底した検証をします。
構造計算(許容応力度計算)とは、建築物を設計する際に、地震、台風、積雪など自然の力を受けた場合に安全性を保てるかを数値で確認するものです。現行の建築基準法では、重量鉄骨造や鉄筋コンクリート造、木造3階建に構造計算が義務付けられていますが、2階建て以下の木造住宅では「壁量計算」という仕様規定を代替措置として、構造計算は特例として免除されています。
注文住宅の構造は、その使用材料箇所で構造条件は大幅に変わります。にも関わらず構造計算書をつくるところは非常に少ないの現状です。全棟オリジナルプランだからこそ、構造計算を綿密にしておかなければなりません。それはお客様が安心して暮らせる住まいを造るための絶対条件であると考えています。

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構造計算の8つのポイント
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大地震が起きた際の群馬県への影響。

世界で発生した地震において、マグニチュード6以上のうち実に20.5%が日本で発生しています。
日本は稀に見る「地震多発国」なのです。
南海トラフの地震の発生確率がマグニチュード8~9クラスで、30年以内では66.5%、50年以内では90.5%と想定されています。

耐震等級 2を標準
地震に対する建物の強さは「耐震等級」で表されます。
「耐震等級1」とは、建築基準法で決められた最低限の強さであり、「耐震等級2」は「1」の1.25倍、「耐震等級3」は「1」の1.5倍の強さを示します。大熊住宅では、この中で「耐震等級2」を標準としております。